このワイヤーの特徴
見積もり型の商材でも「いくらから」が最初に分かる
価格が案件ごとに決まる商材では、料金ページに「お見積もり」とだけ書かれていることがあります。
検討者は予算に合うかどうかを確かめられないまま問い合わせることになり、その一歩を重く感じる可能性があります。
下限価格を示すと、問い合わせる前に「予算の範囲に入りそうか」を自分で判断できます。
含まれる範囲を並べて、「〜」の意味を具体にする
「30万円〜」だけでは、その金額で何ができるのかが分かりません。
下限価格のすぐ下に「この価格に含まれるもの」をページ数やデザイン案の数などで並べることで、最低価格がどんな内容を前提にした金額なのかが伝わります。
項目の順番を全カードでそろえているため、規模による違いも数量の差として読み取れます。
価格が変わる条件を先に見せて、見積もりを予想できるようにする
「〜」の先がどこまで上がるのかが分からないと、下限価格はかえって不安の種になります。
ページ数や原稿の用意、機能の追加など、価格が変わる主な条件を一覧にしておくと、検討者は自分の案件がどの方向に価格が動くかを見積もり前に予想できます。
価格帯の例で、実際の総額の目安を伝える
下限価格と条件だけでは、実際の総額の感覚まではつかみにくいものです。
「業種・ページ数・条件」と「総額の価格帯」を組にした例を並べると、自分に近い案件を探して総額の見当をつけられます。
例を条件とセットにしているのは、金額だけが一人歩きしないようにするためです。
例の近くには「条件が異なれば、この価格帯を超える場合もあります」と一言添えます。
SPでは、知りたい順に一本道で読める
SPでは、規模の小さいカードから縦に並べ、その下に条件、価格帯の例、見積もり依頼の順で置いています。
条件は折りたたんで見出しだけを並べているため、「いくらから → 何が含まれる → 何で上がる → 依頼する」の順に、迷わず読み進められます。
ただし、下限価格の適用条件やどの案件でも発生する別途費用は折りたたまず、価格のすぐ近くに表示しています。
折りたたむのは、追加内容によって変わる費用の詳細だけです。
制作時のよくある失敗
下限価格が、実際に提供できる内容とかけ離れている
問い合わせを増やそうとして、実際にはほとんど成り立たない最小構成の価格を載せると、見積もりの段階で金額が大きく上がり、検討者の信頼を損なう可能性があります。
下限価格は、実際にその金額で提供できる最小構成を基準にします。
受注実績がある場合は、例外的に安く受けた一件ではなく、継続して提供できている構成と価格を参考にします。
下限価格に何が含まれるのかが書かれていない
金額だけを大きく載せると、検討者は自分に都合のよい内容を想像します。
見積もりとの差が「聞いていた話と違う」と受け取られないよう、ページ数・デザイン案の数・対応期間など、下限価格の前提になっている内容を金額のすぐ下に書きます。
「〜」だけで、何によって価格が上がるのかが分からない
上がる理由が見えないと、「〜」は上限のない金額に見えてしまいます。
価格が変わる主な条件を3〜5項目に絞って書き、それぞれが価格にどう影響するのかを一言添えます。
細かな単価表まで載せる必要はありません。
価格帯の例に、案件の条件が書かれていない
総額だけを並べると、検討者は自分の案件と比べる手がかりを持てません。
業種、ページ数、原稿や撮影の有無など、価格を左右した条件を例ごとに添えます。
高額な案件だけを並べるのではなく、下限に近い例も入れておきます。
見積もり依頼のボタンの先で、何を伝えればいいか分からない
「お問い合わせ」とだけ書かれていると、どこまで決めてから連絡すればいいのかが分からず、依頼を先送りされる可能性があります。
「ページ数と公開希望時期を送るだけで概算をお返しします」のように、伝える内容と返ってくるものをボタンの近くに書きます。
よくある質問
下限価格はどうやって決めればいいですか?
実際にその金額で提供できる最小構成を基準にするのが基本です。
受注実績がある場合は、例外的に安く受けた一件ではなく、継続して提供できている構成と価格を参考にします。
その構成に含まれる内容をそのまま「この価格に含まれるもの」として書くと、下限価格と見積もりの食い違いを減らせます。
「〇〇万〜〇〇万円」のように上限も書いた方がいいですか?
上限まで見通せる商材であれば、幅で示す書き方も選択肢です。
ただし、条件によって上限が大きく変わる場合、幅の上端が実態より低いと、下限価格と同じように見積もりとの食い違いが起きます。
上限を決めにくい場合は、条件つきの価格帯の例で総額の感覚を伝える方法が向いていると考えられます。
見積もり型の商材でも、料金ページで価格を出した方がいいですか?
提供できる範囲と価格の目安をセットで示せる場合は、公開することで問い合わせ前の予算確認に役立ちます。
一方、前提条件を整理できず、誤解を招く価格しか出せない場合は、見積もりの決まり方や相談例を示す方法もあります。
